経理ソフトを比較したい方必見！選定のポイント、おすすめソフト10選を紹介

簿記機能

経理ソフトを活用することで、勘定科目の設定や入力など、簿記で必要な業務を簡単に実施できます。また、入出金データを入力すれば、帳簿の自動作成も可能です。決算や確定申告において必要なデータを記録してくれる上、可視化も容易です。

仕訳自動化

経理ソフトの中には、入力履歴などをもとに、勘定科目を自動提案する機能​を有するものが数多く存在します。複雑な仕訳を効率化できる上に、仕訳が間違っていても簡単に修正できるのがメリットです。

銀行・クレジットカード連携

経理ソフトには、銀行やクレジットカードと連携できるものが数多く存在します。経理ソフトと各情報を連携させると、入出金や支払いの履歴が即座に経理ソフトに反映されるようになります。データ入力の手間を削減できるだけでなく、ミス防止も可能です。

キャッシュフロー等データ作成

売上実績やキャッシュフローなどのレポートを、自動で作成する経理ソフトもあります。経営状況を一目で把握できるため、経営判断や外部への説明に有効な機能と言えるでしょう。

導入目的に合致しているか

経理ソフトを比較する前に、実際の利用シーンや解決したい課題を明確にしましょう。利用シーンや課題から、導入目的を明確にし、必要な機能や重視すべきポイントを満たす経理ソフトを選びましょう。

例えば、事業体の規模によって、必要となる機能が変わってきます。規模が大きく、取引先が多い場合は、対応できる取引先や同時に操作できる人数が多い経理ソフトが必要です。反対に、個人事業主や零細企業であれば、そこまで多くの機能は必要としない可能性が高いと考えましょう。

クラウド型かインストール型か

経理ソフトの種類は、クラウド型とインストール型に大別されます。

クラウド型の経理ソフトは、オンライン上で操作する経理ソフトです。有料版では、多くの場合初期費用はかからない代わりに、月々の費用が必要になります。オンライン上で操作するため、インターネットに接続していれば、端末やOSに関係なく、時間や場所を問わず接続可能です。

また、自動でアップデートされるため、法改正にも速やかに対応できます。ただし、インターネットに接続されていなければ使用できないことには注意しなければなりません。

一方インストール型の経理ソフトは、ソフトを購入（もしくはWeb上からダウンロード）して利用する形式の経理ソフトです。多くの場合、買い切りであるため追加料金はかかりません。自社のシステムに対して、より柔軟にカスタマイズしやすいことがメリットです。

ただし、基本的に自動でアップデートはできないので、手動でアップデートする必要があることには注意しなければなりません。また、対応していないOS、バージョンでは使えないので、自社PCのOS、バージョンに対応しているか事前に確認しましょう。

クラウド型、インストール型それぞれに良さがあるので、実際の利用シーンを考慮して、どちらの方がよいか検討することをおすすめします。

どのようなセキュリティ対策を取っているか

セキュリティインシデントは、会社の信用問題に関わります。実際、セキュリティインシデントが原因で業績が大きく傾いた事例は少なからず存在します。特に、経理業務では金銭や個人情報も多く扱うので、余計に大きな問題になりかねません。セキュリティ対策も、経理ソフトを比較する際の視点として覚えておきましょう。

例えば、セキュリティに関する外部機関の認証を受けていれば、客観的に見てセキュリティ対策を十分に講じていると証明できると考えられます。他にも、通信の暗号化やログイン回数の制限など、経理ソフトが行っているセキュリティ対策は事前に確認しておくとよいでしょう。

数年後を見据えてコスト面でも問題はないか

有料ソフトであれば、初期費用か月々の費用のいずれか、もしくは両方がかかりますので、確認しておきましょう。数年スパンで経理ソフトを使い続けることを前提とし、導入、運用コストを踏まえて考えることがおすすめです。

操作しやすいか

経理担当者は、経理ソフトをほぼ毎日使うことになります。機能が豊富でも、操作がしにくいと使用することに抵抗感を感じるものです。そのため、操作性も比較ポイントとしましょう。無料トライアルや無料プランがあれば、実際に使ってみることがおすすめです。

また、ITリテラシーや経理知識の有無により、操作しやすいと感じる経理ソフトは異なります。導入前には、実際に経理ソフトを使う可能性が高いメンバーを複数呼んで、実際に使ってもらいましょう。

あわせて、デザインやユーザーインターフェースも、わかりやすいかどうかを確認しておくことがおすすめです。誰でも使いやすいデザインであれば、もし経理担当者の入れ替わりがあっても、すぐに経理ソフトの使い方を習得できると考えられます。

法律への対応

所得税や法人税を代表とする税制など、経理にかかる法律の中には、毎年のように変わるものも珍しくありません。そのため、経理ソフトを比較する際には、経理業務にかかる法律にどう対応するかも、確認しましょう。

他にも、電子帳簿保存法やインボイス制度への対応状況も確認することを勧めます。例えば、2022年1月1日には電子帳簿保存法が改定され、電子データで受領した領収証は電子データで保存することが必須となりました。手動でアップデートすると手間がかかるので、法改正を自動で反映してくれる経理ソフトがベターです。

▼おすすめ経理ソフト一覧

freee会計

【freee会計】

freee会計は、日本で最も有名なクラウド会計ソフトの1つです。個人事業主から大企業まで、あらゆるユーザーから支持を得ています。

freeeは勘定科目を自動仕訳してくれるため、仕訳業務の手間とミスを減らせるでしょう。また、Google、Microsoft、Appleのアカウントでもログインできるため、デバイスの縛りなく利用できる点も特徴です。

マネーフォワードクラウド会計

【マネーフォワードクラウド会計】

マネーフォワードクラウド会計は、日々の取引データなどの集計に加え、経営の見える化を実現できるクラウド会計ソフトです。仕訳入力画面にて、取引がインボイス制度の適格請求書発行事業者と行ったものか、チェックボックスを用いて判別できるなど、最新の法改正にも柔軟に対応できる製品となっています。また、自社の姉妹製品との連携もスムーズです。

やよいの青色申告オンライン

【やよいの青色申告オンライン】

やよいの青色申告オンラインは、青色申告を行う人向けに特化したクラウド会計ソフトです。1年間無料で使えるため、青色申告をやったことがない人が最初に使う経理ソフトとして最適でしょう。e-Taxで税務署に行かずに確定申告を完了できるため、確定申告を簡単に終わらせたい方におすすめです。

勘定奉行クラウド

【勘定奉行クラウド】

勘定奉行クラウドは、導入実績が累計69万社になるクラウド会計ソフトです。経理業務の一部分だけでなく、経理業務全体のプロセス改善に寄与するため、経理のDXに役立ちます。また、別途料金を支払うことで受けられる導入支援サービスは、満足度98%となっており、多くの方が納得して利用している経理ソフトといえます。

HANJO会計

【HANJO会計】

HANJO会計は、飲食店向けに特化したクラウド型会計ソフトです。スマートフォンでレシートを撮影するだけで、仕訳を行ってくれるため、毎日の記録作業がスムーズに行えるでしょう。また、飲食店の会計をサポートしてきた実績を活かして、飲食店の経営状況についてアドバイスをしてくれることもメリットです。

フリーウェイ経理Lite

【フリーウェイ経理Lite】

フリーウェイ経理Liteは、完全無料でありながら、経理業務に必要な基本的機能を一通り使える経理ソフトです。WindowsOSがあれば、不具合の修正や機能追加による保守があっても、永年完全無料で使えます。また、マニュアルやFAQなど、初心者の学習に役立つコンテンツも多数存在しているので、初心者でも安心して利用できるでしょう。

ジョブカンDesktop 経理 23

【ジョブカンDesktop 経理 23】

ジョブカンDesktop 経理 23は、パッケージ型とダウンロード型の2種類から選べる、インストール型経理ソフトです。インストール型ですが、適格請求書（インボイス）や軽減税率にも対応しています。姉妹サービスも豊富なので、利用シーンに応じて組み合わせた利用も可能です。

会計王

【会計王】

会計王は、個人事業主や中小企業向けに特化したインストール型会計ソフトです。導入時に悩みがあれば、Zoom上でオンライン相談できるため、不安を解消してから導入できるでしょう。適格請求書（インボイス）申請登録書を簡単に作成できるサービス「みんなのインボイス」もあるので、個人事業主にとっても使いやすいソフトといえます。

MJSかんたん！法人会計

【MJSかんたん！法人会計】

MJSかんたん！法人会計は、法人専用のインストール型会計ソフトです。オプションで、電話サポートなどが受けられる「あんしんサポート付き」プランを使えるため、はじめての導入でも安心です。

インストール後すぐに出てくる「質問カード」に答えるだけで、容易に初期設定ができます。複数人数のユーザー設定や権限設定も可能なので、チームで役割分担して業務を行いたい場合にもおすすめです。

わくわく財務会計8

【わくわく財務会計8】

わくわく財務会計8は、経理業務をスムーズかつスピーディーにしてくれる会計ソフトです。仕訳ヘルパーや仕訳辞書は、仕訳方法に迷ったときの参考になるでしょう。また、伝票ブラウザでは、取引条件により絞り込んで検索することも可能なので、過去の取引状況を調べたい場合に活用することもおすすめです。