会計ソフト、どれを選ぶべき？企業規模別におすすめソフトを紹介【全10種類】

クラウド型

クラウド型は、インターネットを経由してクラウド上（サービスを提供する企業のサーバーや外部のサーバーなど）にデータを保存します。

データの保存から処理まで、すべてオンライン上で行われるため、インターネットにアクセスできる環境さえあればどこでも操作ができます。社内やクライアント間での速やかな情報共有も容易ですし、テレワークにて会計業務を行いたい場合にも向いています。

インストール型

インストール型では、利用するパソコンに会計ソフトをインストールし、主にローカル環境にデータを保存します。

デバイス内にソフトをインストールするため、インターネット環境が使えなくても利用できます。データが社外に流出するリスクを抑えたい場合におすすめできます。

オンプレミス型

オンプレミス型では、自社内にサーバーや回線を設置してシステムを構築し、社内のクライアント端末からサーバー上のデータベースに接続します。

サーバー設置やシステム構築など、他の型に比べると初期費用は大きくなりがちな一面もありますが、自社の業種や使いたい形にあわせてソフトをカスタマイズしやすいことが特徴です。既存社内システムとの連携を簡単に取りたい、できるだけ自社の理想の形の会計ソフトを導入したい場合にはおすすめです。

人的エラーの防止ができる

会計業務で紙やエクセルを用いていると、どうしても入力ミスや転記ミスなど、人的エラーが起こりやすいものです。また、ミスがあったとしてもすぐに気づきにくく、該当箇所を探すのも一苦労でしょう。

会計ソフトで会計業務を行えば、仕訳で入力した数値が関係する申告書に自動で反映されます。そのため、手計算の手間を省くことができるのです。さらに、仕訳で入力した数値が合わないと、アラートが通知される機能をもつ会計ソフトもあります。人の目だけでは見逃してしまうミスも、会計ソフトのチェックで防ぐことができるでしょう。

担当者が少なく、業務負担の多さからエラーが生じやすい環境となっているならば、会計ソフトの導入で解決される課題もあるはずです。

法改定があっても、速やかかつ正確に対応できる

経理業務は、「会社法」「金融商品取引法」「法人税法」など、複数の企業会計原則に従って行われる必要がありますが、これらの法令は毎年のように改定されます。法令を遵守しなければ罰則を与えられる場合もあるため、経理担当者は常にアンテナを張り、迅速かつ正確に対応しなければなりません。

多くの会計ソフトでは、最新の法令に対応するため、定期的にアップデートが行われます。会計ソフトをアップデートするだけで対応が完了するため、危うく対応しそびれた、といった事態を防げるほか、経理担当者の心理的負担も軽減できるでしょう。

財務状況を的確に把握できる

会計ソフトでは、仕訳を入力するだけで各種帳票が作成されます。さらに銀行口座やクレジットカードの取引データを元に、自動で帳簿を作成することも可能です。リアルタイムで取引内容を帳簿に反映できるため、いつでも最新の財務状況を把握できるでしょう。

さらに、入力データをもとに、損益や売上などのレポートを作成することも可能です。財務状況を分析することで、自社の経営判断に活用することも期待できるのです。素早い経営判断を行いたいとき、会計ソフトは大いに効果を発揮するでしょう。

会計ソフトを比較するポイント

世の中には多数の会計ソフトが存在しているため、「導入を検討したいが、どれが自社の課題感を解決できるソフトなのかわからない」「それぞれの違いを比べて検討したいけど、どんな視点で比較すればよいかわからない」と感じる方も多いのではないでしょうか。

結論から言うと、ソフト導入で解決したい課題や企業・業種によって、最適な会計ソフトは異なります。そのため、あらかじめ導入の目的や自社の状況を整理したうえで、比較していくことが重要です。

本章では、目的や自社状況の整理が済んだうえで、どのような視点で会計ソフトを比較するとよいか、ポイントを解説します。自社に最適な会計ソフト選びの指針としてください。

1．ソフトのユーザー層や機能、プランは適切か

会計ソフトによって、「個人事業主向け」「中小企業向け」など、ユーザーとして想定している層が異なります。また、「飲食店向け」「会計事務所向け」など、特定の業界に特化した会計ソフトも存在するほか、利用人数によって異なるプランを設定しているものもあるのです。

企業規模や業種によって、申告書や決算書など必要な書類が異なる場合も考えられます。もし自社と異なるものを導入してしまうと、必要な書類が作成できないなど困ったことになりかねません。また、想定利用人数もソフトによって異なるため、注意が必要なポイントです。

2．費用感は適切か

会計ソフトの費用も、比較ポイントとして外せません。会計ソフトによっては「永年無料」「最初の30日間は無料」など、費用感を抑えて導入できるものもありますし、有料でも手厚いサポートを用意しているものもあります。

▼費用感の比較視点

• 初期費用はどの程度か？
• 月の料金は？
• 無料トライアルは使えるか？

3．サポート体制は充実しているか

会計ソフトに限らず、新しいシステムを導入する際には、不測の事態は起こりうるものです。ただ、不測の事態をなかなか解決できないでいると、その分業務に支障が出るかもしれません。

そのため、不測な事態を解決するためのサポート体制も、充実しているか確認しましょう。問い合わせに迅速に対応してくれるか、わかりやすく教えてくれるかが、サポート体制のポイントです。また、電話、チャット、メールなど、問い合わせ手段も確認しておくとよいでしょう。

4．UIの操作性はどうか

いくら機能が多くても、操作しづらければ十分使いこなせません。そのため、操作しやすいツールを活用することがおすすめです。

注意しなければならないことは、初心者には使いやすくても、簿記の知識があるとかえってわかりづらいUIの会計ソフトもあることです。無料トライアルや無料プランがあれば、実際に会計ソフトを使う予定がある従業員を複数呼び、会計ソフトを使ってもらってヒアリングしておくとよいでしょう。

5．動作環境は自社に対応しているか

会計ソフトは、自社で活用している端末で使えることが欠かせません。特に、インストール型であれば、Windows対応なのか、iOS対応なのか、事前に確認しておきましょう。

また、古くからあるパッケージソフトであれば、どの年代のOSに対応しているか確認する必要がありますし、外出先でも閲覧したい場合は、モバイル対応の会計ソフトがおすすめです。

6．他サービスとの連携ができるか

会計ソフトの中には、金融機関やクレジットカードと連携して、決済情報を自動集計できるものもあります。経費精算や勤怠管理などのツールと連携できると、一層業務効率化を実現できるでしょう。

他にも、エクセルや他サービスで蓄積されたデータを、そのままインポートして簡単に引き継ぎできる機能を有するツールもあります。これらの連携機能を使いこなせば、データの引き継ぎをより効率的に行えるため、業務効率化に役立つでしょう。

勘定奉行

PCA

【PCA】

財務会計システム

フリーウェイ経理Lite

TKC FXクラウドシリーズ

JDL IBEX会計

▼個人事業主向けのおすすめ会計ソフト一覧

freee

【特徴】

Google、Microsoft、Appleどのアカウントでもログイン可能です。また、開業届や受発注管理など、さまざまなシリーズ商品があるため、それらと連携させるとより会計業務を効率化できるでしょう。無料プランはありませんが30日のトライアルが出来るので、一度使用感を確かめてみて検討できるのもおすすめです。

マネーフォワードクラウド会計

【特徴】

ホームページ上で説明資料や製品紹介動画を公開しているので、直感的に製品の特徴をイメージしやすくなります。また、迷っている方は無料オンライン相談も活用できるので、不安な点を質問してから、導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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取引入力から確定申告まで、青色申告にまつわるあらゆる作業を、本ツール一つで完結できます。また、ホームページ上に青色申告に役立つコンテンツも多数用意されているため、安心です。

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